水島監督、北京五輪後を考える
月刊『正論』で人気沸騰中のブル聯隊長水島監督の連載。「 映画『南京の真実』製作日誌 "情報戦"の最前線から 」
前エントリーでも扱った連載第12回ですが。私の興味を引いたのは次の箇所です。*1
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さて、これまで世界を支配してきた米国の金融体制が、音を立てて崩壊し始めているさなか、北京オリンピックが開催される。オリンピック以降のことはなかなか予測が難しいが、深刻な世界同時不況が到来することだけは確かなようだ。日本は構造改革と称して、国家が強力に推進すべきエネルギーや資源、食料、金融、環境分野まで「民営化」し、*2何もかも民営化、自由化が良いとしてきた。中国やロシア、アメリカ等を見れば一目瞭然、国家がエネルギーや資源、食料、金融、環境分野を管理し主導するのが世界の趨勢となっている。国家主義的な潮流が世界の主流となっているのに、日本国内では、政治家も財界人も、そして日本国民自体も、この深刻で世界的な変化に危機意識が全く無い。残念な事だが、国民のレベルが完全に世界水準に比して二流三流になり下がり、真のエリートが日本から潰えたのではないか。
そんな中、数百億円規模で世界各国で製作されてきた「南京大虐殺」映画が、この秋から世界中で多数公開され始める。巧妙な対日情報工作の浸透を通して、既に日本のマスメディア、財界、政界のあらゆる分野が、中国に屈服している状態と、恐るべき国際的地位の低下を招いた日本の現在を考えるとき、どこまで中国が南京問題を強引に宣伝活動するのかは疑問もある。
対日工作の成功例のひとつとして、この八月、東京・池袋に横浜のチャイナタウン規模の「池袋チャイナタウン」が創設されるそうである*3。今でも池袋の夜は治安が悪化して怖いという話も聞いているが、横浜チャイナタウンのような穏やかな中国人街が出来ると思っているなら、豊島区の区長と住民は甘すぎる。中国マフィアと工作員が我が物顔で跋扈し、支配するようになり、日本警察やヤクザ組織の手が届かぬ恐るべき治外法権場所が出現する可能性が高いのである。その前例がある。一時的にでも、六千人の中国人に占拠され、治外法権の場所となった長野市聖火リレーの一日である。組織的で暴力性の伴った六千人の集団を短期で集められ、命令どおりに行動させる組織は日本には無い。
そして今、中国では「リメンバー南京」の刷り込みが、確実に十五億の中国国民に為され、世界中の人々には「南京大虐殺」が歴史の定説*4だという情報工作が、着々と進められているのである。
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>組織的で暴力性の伴った六千人の集団を短期で集められ、命令どおりに行動させる組織は日本には無い。
安心して下さい。
日本には優秀な警察官が大量にいますから。
拳銃だって持ってるんですよ！赤尾敏さんもお薦めしてます。
推薦者コメント
「 自衛隊もおるし、警官だって六万人もおる東京だけで、我々もおるんだから 」
